あめトリオ

映画の開拓者リュミエール兄弟は、1896年からカメラマンを世界各地に派遣し、ニコライ2世の戴冠（たいかん）式やビクトリア女王の葬儀などのトピックを映画化しており、日本でも義和団事件が勃発（ぼっぱつ）した1900年（明治33）に従軍撮影班が派遣された。

07年にフランスのパテ社によって定期ニュース映画がつくられ、3年後には「パテ週報」が登場した。

この影響を受け、定期発行の形式はアメリカの「インターナショナル・ニューズリール」など各国に波及した。

それまで「実写」または「出来事」とよばれていた日本でも、1914年（大正3）「東京シネマ画報」が毎月2回の発行を試みる。

そのほか、大阪毎日新聞社による「大毎キネマニュース」（1924）、東京朝日新聞社による「朝日映画週報」（1924）などを経て、毎週、劇映画とともに併映、定期発行されるようになるのは、30年（昭和5）の「松竹ニュース」からである。

国家がニュース映画の重要性を認識するようになったのは両大戦の時期である。

参戦国は有力なプロパガンダの武器として、新聞など活字媒体よりはるかに迫真性をもち、大衆参加に有利なニュース映画の効果に着目し、製作は活発化した。

なかでも効果をあげたのがドイツで、第一次世界大戦では政府が自ら設立した映画報道機関を通じて宣伝手段として利用し、第二次大戦でも宣伝相ゲッベルスが、愛国心を高揚しナチズムを信奉させるため大いに活用した。

日本でも、国策ニュースを浸透させるため民間の主要な製作団体を統合した「社団法人日本ニュース映画社」が1940年に創設され、同時に映画法による強制上映も実施された。

第二次大戦でニュース映画は全盛を極めたが、その後、アメリカをはじめとするラジオ・テレビ先進国では、速報性の点で追い付けず、先細りになっていった。

戦後の日本では映画産業全体の活況とともに、新聞社から独立したニュース映画製作会社も増え、劇映画の配給系統がそれぞれのニュース映画を併映し、スポーツニュースや海外ニュースなども組まれた。

戦中・戦後の映画全盛期にはニュース映画の専門館さえできるほど活況を呈したこの分野も、テレビ時代の到来とともに退潮を続け、テレビニュースに対抗するさまざまな編集上のくふう（特集など）もされてきたが、近年はほとんど影を潜めてしまった。

update:2010年01月22日